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<追記>2021年8月5日に日経電子版で、
早期退職優遇制度の応募結果が
報道されていました。
当初想定(1000人)の倍となる
2000人超が応募したらしい!
「オッサン達、よくやった」と
褒めるべきなのか、
それだけ彼に居場所のない職場だったのか…..?
「ホンダ、早期退職2000人超 EV見据え世代交代」
(2021年8月5日 18:00日経電子版)
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モータースポーツ
ファンの方なら、
2020年10月に発表された
「ホンダ、2021年に
F1を完全撤退」のニュースに、
驚き、嘆いたことではないかと
思います。
確かに、コロナの影響を
差し引いても、
自動車産業にとって
苦しい世相の中、
湯水のように資金を食う
モータースポーツから、
別の必要項目にリソースを
振り分けよう、
と考えるのも自然な流れだと
思います。
その後、「早期退職制度」、
「ライフシフト・プログラム（LSP）」
(転進支援制度)
が2021年から導入されることを
12月に発表。
ここまでであれば、
「ホンダよ、お前もか」と思う
だけなのですが、
ホンダの問題の根が深いところは、
すでに2015年公表で
「65歳までの定年延長」
を導入していたことにあります。
かたや、定年時期を65歳まで
伸ばしておきながら、
55歳以上64歳までの
社員へ早期退職を勧める、
という非常にチグハグな
施策になっています。
原因はもちろん、
バブリーマン対応のため。
クルマ情報サイト
Response.の記述によれば、
「現在、ホンダの国内の社員構成は
50歳以上が約4割を占めており、
平均年齢も45.5歳と、
トヨタ自動車の39.6歳、
日産自動車の41.4歳に比べても
“高齢化”が際立つ。」
とのこと。
2018年に、
人事関係のシンポジウムで
発表された
ホンダ労務企画部の方の
プレゼン資料が、
Web上にPDFで
公開されているのですが、
この資料によると、
本田技研工業
連結国内従業員数は
215,638名。
この４割というと、
単純計算して【9万人弱!!】が
アラフィフ以上、
ということですか?
※注:2021/08/05 日経電子版の報道によれば、
早期退職優遇制度対象の同社グループ社員数は
約4万人。(期間従業員やパートを除く)
これは、さすがに
人口ピラミッドの頭が
デカすぎる。
この9万人の中のごく一部が、
役員目指してギラギラと
社内政治に燃えたぎったり、
真面目にコツコツと
自分のミッションを
貫き通したりしていたとしても、
その他大多数が、
役職定年に腐って
「残念なオッサン」化したり、
「Windows 2000(万円)」とか、
ちょい下の
「Windows 1000(万円)」とか
揶揄される窓際のオッサン化
しているとしたら…
さぞかし、
若手もモチベーションを失って、
職場の雰囲気も
淀んだものになることでしょう。
50代以上4割という比率が、
全業種平均と比べてどうなのか、
詳しい統計は分かりませんが、
多かれ少なかれ、
昭和的製造業各社では
同じ問題を抱えているようです。
（ネットがまだなかったころ、
自宅の勉強部屋1部屋を、
紙のリクルートブックで
つぶされたバブリーなシューカツを
経験した世代が、
まだどこのカイシャでも、
腐った50代として
はびこっているでしょう。)
そこで、五十男浪自身への
自戒も含め、
残念ながらこの4割に
含まれてしまっている同志の方へ。
こうなると、
会社、職場に働き続けるための
モチベーションを
求めるのは無理でしょう。
会社が言う「ライフシフト」とやらが
どんなものかは分かりませんが、
他業種でも、
・損保社員が介護会社に出向
・航空会社社員が
自動車製造ラインに出向
という事例があるくらいですから、
本人の意向と合えばハッピーながら、
本人の意思無関係に
新しいキャリア作りを
求められるケースが
今後頻発して来るものと
思われます。
そんな中で、
50代の少年たちが
腐らずに働き続ける方法は、
やはり会社に左右されず
自分で考えなければ
見つからないですよね。
五十男浪自身は、
ちょうど50歳のときに
そのようなチェンジを
余儀なくされましたが、
その時のお話は、
また後日別記事にて。
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